令和7年度（令和6年度の所得分）の住民税のお知らせが来て、手元のエクセルでの計算結果では128986円だったのが、役所から来た明細では146900円と、事前の計算より2万円近く高いという結果になり、原因を考えてみたのですが（以下、相変わらず税金ビギナーなので、意味不明なことを言っている場合がございます）、
「一時所得1/2前」とかよく分からないものが、「1円」とかこれまた謎な感じでラインナップされていて、バグの可能性が捨てきれず、訂正版が来た場合に備えて住民税を支払いできずにいる
まず均等割の4000円と森林環境税1000円を加え忘れていたのと（読者様：「初歩すぎるだろ」）、みなかさん「だいたいの税額が分かればいいや」ということで、所得税の計算に使った総所得を住民税の算出にそのまま使っていて、所得税と住民税では基礎控除の額も違うし（現状、所得税の基礎控除は48万円、
住民税の基礎控除は43万円？たぶん）、地震保険料控除も住民税の場合は、所得税と違って支払保険料の1/2しかカウントされないとか（初めて知った）、微妙な違いがあるようで、ちゃんと計算するなら住民税用の総所得を別に出しておかないといけなかったっぽいのと、
ふるさと納税も、寄付金額から2000円を引いた額をエクセルの控除の欄に適当に書いておいたのですが（読者様：「雑すぎるだろ」）、役所から来た明細の寄付金控除の額はそれより微妙に少なかったので、住民税（基本分）、住民税（特例分）みたいにちゃんと計算しないと正確な額は分からないんだろうなという感じでした。
ふるさと納税で住民税・所得税が控除される仕組みと計算方法 | ふるさと納税サイト「ふるなび」
https://furunavi.jp/Guide/ResidentTax
ちなみに所得税のほうも、ふるさと納税の金額（寄付金控除）って外国税額控除と同様、所得からの控除（総所得の算出の段階でマイナス）じゃなく、還付スタイル（金額×税率、を、最終的な所得税からマイナス）で計算しないといけなかったような気が今さらしてきました（申告所得税、「約7万円」ということで計算が合ったことにして済ませていましたが、手元の計算と実際とで金額が最後まで微妙に違ったのはそれが原因かも？不明）。
こうやって毎年答え合わせをして、少しずつ誤差修正して正解に近づいていくのがわりと楽しいのですが、同時に正解から遠ざかるようなアレンジもなぜか毎年加えているので（基礎控除が5万円も違うのになぜ所得税のほうの総所得をそのまま住民税の計算に使ったのかまったくの不明）、いつまでたっても事前の計算と実際の税額が合わないのですが、
今回の住民税、外国税額控除（難）を含む、その他の控除項目の金額はわりと事前の計算通りだったので、その点では満足しています、あと利確リバランスにはNISA口座をフル活用しないと悲惨な目に遭うということが分かりました（でも今の株価＆米ドル円の水準で特定口座の米国ETFを決済してNISA口座で買い直したところで、税金爆増＆塩漬けになる可能性のほうが高いよね）。
